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３．１１の東日本大震災が今日で５年経ちました。
段々記憶から遠ざかっていく日本史上最大の自然災害です。
しかし、被災地の皆様はいまだに阿鼻叫喚の世界が脳裏に刻まれて、言葉では言い表しがたい心の傷を負っています。
自分たちの家族や大切な人が津波で一瞬のうちに帰らぬ人となってしまう訳ですから、その悲惨さは戦争で爆撃を浴びたようなショックと驚きのようで、過度の心身症にさえなまれる状態だと思われます。
あれから５年とはいえ、その後遺症は癒やされることもなく、現在も、そして生涯を通じて消え去ることがありません。
只々、その心中を察するとかける言葉さえ失います。
大切な人々の命を奪われたばかりではなく、福島の被災地の皆様は、原発事故で帰る故郷までも奪われています。原発居住制限地域のために避難生活がいまだに続き、以前のような日常生活さえも取り戻すことが出来ません。
こともあろうに、最近では福島原子力発電所のメルトダウンした原子炉の核燃料の取り出しに相当な苦戦を強いられている状況で、一旦停止した原発が国民の意思に反し、再稼働している現況です。
自分は被害に逢わずに良かった。その様な訳でこの福島の惨劇を他山の石と見る人も多くいられるかも知れません。
「明日は我が身」・・・災害や不幸は、自然災害だけではありません。
交通事故や火災事故、犯罪による事故やテロによる事故で、罪もない多くの人の尊い命が失われています。
話が飛びますが、国家権力の闘争や宗教上のイデオロギーの違いで人間同士が殺戮を繰り返す戦争に巻き込まれ、砲弾から逃れ避難民を余儀なくされたシリアの国民ほど悲惨な現状はありません。
自然災害は不可抗力で防ぎようがない面もありますが、人間が起こす戦争は、国家を牛耳る権力者がやめれば、戦争は収まります。もっともっと世界の権力者の非人道的な横暴は、断固として阻止しなければなりません。
そして、3.11、東日本大震災５年経過において、福島の被災地の皆様の悲しみと人を慈しむ思いがあればこそ、もう少し豊かで平和な社会が築けるのではないでしょうか？
命あることに感謝し、ゴルフができるという贅沢に対し、福島の被災地の皆様の惨状を記憶から消してはなりません。
それを忘れた頃に、自分に災いが襲って来るかも知れません。
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東日本大震災発生時に止まったドライバーズルームにある掛け時計です。
この時計の写真を見る度に、あの日の惨劇が脳裏に思い出されます。
３月１１日の被災日に際し、東日本大震災で命を落とされた１万５千人以上の方々のご冥福を心より祈り申し上げます。
★東日本大地震発生＜ウィキペディア、フリー百科事典より抜粋＞
2011年（平成23年）3月11日14時46分18秒（日本時間 ）[3] 、宮城県 牡鹿半島 の東南東沖130km 、仙台市 の東方沖70kmの太平洋 の海底を震源 とする東北地方太平洋沖地震が発生した[4] 。地震の規模はモーメントマグニチュード (Mw) 9.0で、発生時点において日本周辺における観測史上最大の地震である。震源 は広大で、岩手県 沖から茨城県 沖までの南北約500km、東西約200キロメートルのおよそ10万km2 という広範囲全てが震源域とされる[5] [6] 。最大震度は宮城県栗原市 で観測された震度7で、宮城・福島 ・茨城・栃木 の4県36市町村と仙台市 内の1区で震度6強を観測した[7] 。 被害 この地震により、場所によっては波高10m 以上、最大遡上高40.1mにも上る巨大な津波 が発生し、東北地方 と関東地方 の太平洋 沿岸部に壊滅的な被害が発生した[8] [9] 。また、巨大津波以外にも、地震の揺れや液状化現象 、地盤沈下 、ダム の決壊などによって、北海道 南岸から東北を経て東京湾 を含む関東南部に至る広大な範囲で被害が発生し、各種インフラ （人々の生活に必須な、いわゆるライフライン ）が寸断された。 2016年 （平成28年）3月10日 時点で、震災による死者・行方不明者は18,455人、建築物 の全壊・半壊は合わせて400,326戸[10] が公式に確認されている。震災発生直後のピーク時においては避難者は40万人以上、停電 世帯は800万戸以上[11] 、断水 世帯は180万戸以上[12] 等の数値が報告されている。復興庁 によると、2016年2月12日時点の避難者等の数は174,471人となっており[13] 、避難が長期化していることが特徴的である。 - 津波による浸水面積 - 561km2
- 津波被害農地 - 21,480ha（宮城・14,340、福島5460、岩手730）
- 漁船被害 - 28,612隻
- 漁港被害 - 319港[要出典 ]
日本政府は震災による直接的な被害額を16兆円から25兆円と試算している[14] 。この額は、被害が大きかった岩手・宮城・福島の3県 の県内総生産 の合計に匹敵する（阪神・淡路大震災 では兵庫県 1県の県内総生産の半分ほどであった）。世界銀行 の推計では、自然災害による経済損失額としては史上1位としている。 福島第一原子力発電所 地震から約1時間後に遡上高14 - 15mの津波に襲われた東京電力 福島第一原子力発電所 は、全電源を喪失。原子炉 を冷却できなくなり、1号炉・2号炉・3号炉で炉心溶融 （メルトダウン）が発生。大量の放射性物質 の漏洩を伴う重大な原子力事故 に発展した（→福島第一原子力発電所事故 ）。この事故は国際原子力事象評価尺度 で最悪のレベル7、チェルノブイリ原子力発電所事故 と同等に位置付けられている。同原発の立地する福島県浜通り 地方を中心に、周辺一帯の福島県 住民の避難は長期化するとともに、2012年からは「帰還困難区域 」「居住制限区域 」も設定された（→福島第一原子力発電所事故の影響 ）。その他に火力発電所等でも損害が出たため、東京電力の管轄する関東地方は深刻な電力 不足に陥り、震災直後の一時期には日本国内では65年ぶりに計画停電 が実施された[15] 。計画停電は東北電力管内でも震災直後に実施されたほか、翌2012年 の夏前には関西電力管内でも大飯発電所 （大飯原発）の再稼働を巡って論議が起き、計画停電の可能性が議論された。 被災地の他の原子力発電所 東日本大震災被災地には、福島第一のほか、以下の原子力発電所があった。いずれも結果的に重大な原子力災害 には至らなかったが、外部電源喪失、非常用発電機の破損、原子炉冷却用海水ポンプ[16] の破損など、重大な原子力災害一歩手前に追い込まれたり、10条通報、原子力緊急事態宣言 発令に至ったりした原発もあった。 災害対策の動き 日本政府は地震発生から31分後の15時14分に、史上初の緊急災害対策本部 を設置した。3月12日 夜の持ち回り閣議 で、政令 により「平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震等による災害」を激甚災害に対処するための特別の財政援助等に関する法律 （激甚災害法）に基づく激甚災害に指定し、同じく政令により特定非常災害特別措置法 に基づく特定非常災害に指定した（いずれの政令も3月13日 公布）。また、青森県 、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、栃木県 、千葉県 、東京都 は災害救助法 の適用を決定した（適用市町村は都県ごとに指定）。3月22日 、青森県、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、千葉県、内閣府 は、東北地方太平洋沖地震と津波による被害について被災者生活再建支援法 を適用することを決定した（適用地域は青森県、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、栃木県、千葉県）。ただし、国および福島県は原発事故に伴う長期避難世帯を被災者生活再建支援法の長期避難世帯と認めず、福島県には適用していない。 問題点・課題 震災後、ボランティア 活動に対する保健衛生上の規制や支援車両に対する道路交通法 の規制など、現在の法令による制限が復興の障害となっていることが明らかになった。復興の遅れにより経済や生活に二次的な被害が生じているため、関係自治体では災害特区指定や特別立法への期待も大きい。市街地が壊滅した岩手県陸前高田市 などでは、集落ごと高台に移転するといった大規模な対策が検討されているが、課題も山積している。 震災以後も、2011年9月には戦後最大級の勢力をもって上陸した台風15号 によって被災地が広範囲で浸水し、福島第一原発では汚染水上昇等の被害が起きている。膨大な量のがれき（例えば岩手県では前年1年間のごみ処理量の23倍に上るがれきが発生した）をどのように処理するかについても、がれきに付着した放射性物質の濃度が問題とされ、広域的な処理は進んでいない。 国および福島県は原発事故に伴う長期避難世帯を被災者生活再建支援法の長期避難世帯と認めていないことから、原発事故の長期避難に伴う災害関連死（特に「原発関連死」と呼ばれる）対策や原発避難者生活再建支援施策が求められている。
★東日本大震災義捐金報告 （大栄カントリー倶楽部ＨＰ）
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